学術研究結果

妊産婦への相談窓口の情報提供が、 産後うつ病高リスク者の減少につながるという、研究結果が示されました。 ランダム化比較試験を経ていますので、 学術的にも実務的にも、信頼性の高い結果といえます。 妊産婦の自殺原因のトップは、産後うつによる自殺といわれています。 妊娠を控えた従業員、あるいはその家族への情報提供が、 産後うつによる離職、家族の問題によるパフォーマンス低下を防ぐことに 直結するといえます。 折しも今年・２０２２年の１０月からは、 いわゆる男性育休「産後パパ育休」制度の導入が、 すべての会社に義務付けられます。 また、既に今年の４月からは、妊娠・出産の申出をした労働者にして 個別に支援制度の周知や、その利用意向の確認を行うことが すべての会社に、義務付けられています。 会社からの支援制度の周知に、妊産婦への相談窓口の情報提供を含めれば、 産後うつによる離職や、パフォーマンスの低下を防ぐことが、 あらためて客観的に、証明されたことになります。 会社におかれましては、ぜひ「妊産婦への相談窓口の情報提供」も、 周知してもらえれば、かなり効果の高い施策に、なるのではないでしょうか。 ぜひ、導入していただきたいです。 「産後うつ病の高リスク者を33.5%減」：遠隔健康医療相談サービス（産婦人科・小児科オンライン）の効果として実証 〜横浜市・東京大学との共同実証事業（ランダム化比較試験）〜 https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000141.000019477.html

産婦への「相談窓口の情報提供」は、産後うつ病のリスクを減らし、離職・パフォーマンス低下を防ぐ