妊産婦への相談窓口の情報提供が、
産後うつ病高リスク者の減少につながるという、研究結果が示されました。

ランダム化比較試験を経ていますので、
学術的にも実務的にも、信頼性の高い結果といえます。

妊産婦の自殺原因のトップは、産後うつによる自殺といわれています。
妊娠を控えた従業員、あるいはその家族への情報提供が、
産後うつによる離職、家族の問題によるパフォーマンス低下を防ぐことに
直結するといえます。

折しも今年・２０２２年の１０月からは、
いわゆる男性育休「産後パパ育休」制度の導入が、
すべての会社に義務付けられます。
また、既に今年の４月からは、妊娠・出産の申出をした労働者にして
個別に支援制度の周知や、その利用意向の確認を行うことが
すべての会社に、義務付けられています。

会社からの支援制度の周知に、妊産婦への相談窓口の情報提供を含めれば、
産後うつによる離職や、パフォーマンスの低下を防ぐことが、
あらためて客観的に、証明されたことになります。

会社におかれましては、ぜひ「妊産婦への相談窓口の情報提供」も、
周知してもらえれば、かなり効果の高い施策に、なるのではないでしょうか。
ぜひ、導入していただきたいです。

「産後うつ病の高リスク者を33.5%減」：遠隔健康医療相談サービス（産婦人科・小児科オンライン）の効果として実証
〜横浜市・東京大学との共同実証事業（ランダム化比較試験）〜
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000141.000019477.html